ドル円
LAST WEEK MARKET─26.8.10〜14
S&P500史上初の7,800台とCPI鈍化。だが小売売上高-0.6%が示すのは「需要破壊」だ。MS総研が米金利・原油・ジャクソンホールを軸に、好況の仮面を被った景気減速の兆候と、ドル円160円・日本株の行方を占う「3つの観測点」を提示。ニュースの裏にある相場の構造と論理を、ストラテジストの視点で深く解剖します。
LAST WEEK MARKET｜26.8.3〜7
2026年8月第1週のマーケットを回顧。28年ぶりの日米協調介入と米雇用統計ショックで「円安の前提」が崩壊しました。ドル円・米国株・日本株の動向から、イラン協議が鍵を握る原油と米金利の行方まで、MSマーケット総研が相場の分水嶺と今後の投資の物差しを徹底解説します。
債務残高の増加は本当に「悪」なのか？信用創造とデフォルトから読み解くマネーの正体
世界の債務残高は増え続けている。これは危機の前兆なのか、それとも信用貨幣システムの必然なのか。銀行の信用創造の仕組み、デフォルトがマネーを世に残すメカニズム、政府債務と民間債務の危険度の違いまで、投資判断に直結するマネーの本質を解説する。
米6月CPIは本当に鈍化したのか｜原油再上昇で試される利上げ観測
米6月CPIは前月比0.4％低下し、コアCPIも横ばいと市場予想を下回りました。ただし改善の主因はガソリンなどエネルギー価格の急落です。中東情勢の再燃で原油が反発するなか、住居費やサービスも含め、内訳の検証からFRBの利上げ観測、米国株、ドル円への影響と投資家が次に確認すべき指標を詳しく解説します。
原油＄90へ？イラン戦再燃と停戦崩壊の衝撃
6月17日の米イラン停戦はわずか3週間で崩壊し、原油は一時7%近く上昇しました。今回の紛争はすでに120ドル超えを経験しており、90ドル接近は非現実的な数字ではありません。ホルムズ海峡リスク、原油制裁、ドル円、日本の物価への影響まで、投資家が見るべき判断基準を整理して解説します。
LAST WEEK MARKET─26.6.29〜7.3
6月の米雇用統計は予想を大幅に下回り、米利上げ観測が後退。半導体株は週間で1割超下落した一方、ダウは最高値を更新し、金価格は中銀の買いも支えに4週続落から急反発しました。ダウとナスダック、日経とTOPIXに広がる乖離の中身と、この先の判断基準を来週の視点も交えてMS総研が具体的な数値で解説します。
雇用統計5.7万人ショック、ドル円160円台に急落｜片山財務相の真意とは
2026年6月の米雇用統計は非農業部門雇用者数5.7万人増と市場予想11.3万人を大幅に下回り、ドル円は160円台へ急落。片山財務相の「断固たる措置」発言が牽制するのは円安の水準かスピードか。TSMC熊本第2工場・ラピダス北海道への巨額投資から読み解く、他メディアにはない構造分析をお届けします。